本学科では地球環境や社会との調和を常に意識しつつ電気電子工学技術の継続的発展に寄与できる広範な能力を有する人材の育成を図ることを理念としています。この理念を踏まえて次のA-1~E-2の16の能力の修得を学習・教育目標として掲げています。
A.社会性:人としての常識を持ち、人の社会性を認識し、自立して社会とかかわりあう能力を養う。
A-1:人としての常識を持ち、人の社会性を認識する。
人間形成科目部門を通じて自分を取り巻く環境の中で円滑かつ持続的に活動を続けるための常識 を身につけるとともに、テーマ別教養科目部門の内、「文化系」「社会系」「国際交流系」の科目を通じて歴史や様々な文化、社会の仕組みを理解し、社会人としての良識と倫理、多様な価値観を理解する広い視野を備える。
A-2:自立して社会とかかわりあう能力を養う。
人間形成科目部門の生活と健康I、IIによって自立した生活を送る基礎知識やモラルを身につける。また、これらの科目と実験系科目におけるグループ単位での課題遂行を通じ、グループという小社会の中で自分の役割を把握し、他者との関係を考慮しながら連携して課題を遂行する能力を養う。
B.技術者の責任:電気電子工学技術が社会や自然に及ぼす影響・効果を理解し、技術者としての責任を果たす能力を養う。
技術者倫理、情報処理及び実習などの科目を通じて、技術が社会や自然に及ぼす影響・効果を理解する。また、社会における技術の使命が人類の生活の向上と福祉への貢献にあること、技術者には人間の健康と環境への配慮、地球資源の有効利用などについて倫理的責任があることを自覚し、技術者としての責任を果たす能力を養う。
C.基礎学力:電気電子工学の様々な分野を関連付け、統合的に取り扱うための基礎学力を養う。
C-1:数学、物理学などの自然科学の基礎学力を養う。
基礎教育部門(数学、物理、化学、実験など)の科目を通じて、自然科学の基礎学力を身に付け、専門科目に応用する能力を養う。
C-2:情報技術を身につける。
情報処理及び実習、ソフトウェア設計及び実習などの科目を通じて、電気電子工学技術者に必要な情報技術を身につける。
C-3:電気電子工学分野の基礎数理・基礎物理の学力を養う。
本学科の必修科目である基礎電気理論、電磁気学、電気回路、電子回路などの科目を通じて、本分野の重要な基礎数理・基礎物理の学力を養う。
C-4:電気電子工学分野の専門知識・技術を身につける。
基礎工学部門・応用工学部門に含まれる科目を通じて電気電子工学分野の専門知識・技術を身につける。
C-5:電気電子工学分野の実験を計画し、遂行する能力を養う。
入門ゼミ、電気電子工学実験I・I、実用実験などの実験・実習を通じて、自発的に実験を計画,遂行する能力を養う。
C-6:電気電子工学分野の専門的課題を解決する能力を養う。
演習科目・実習科目において専門的な課題を理解・解決し、必修の実験科目において講義で身につけた専門知識を駆使して実験を遂行する過程を通じて、電気電子工学分野の専門的課題を解決する能力を養う。
C-7:電気電子工学分野の実際上の問題点と課題を理解する能力を養う。
電気電子システム工学研修と卒業研究を通じて、分野における実際上の問題点と課題を理解する能力を養う。
C-8:専門性を生かしてシステムをデザインする能力を養う。
コンピュータ制御および実習、電子回路I,電気・電子工学実験IIなどの科目を通じて、専門性を生かしてシステムをデザインする能力を養う。
D.コミュニケーション:論理的・科学的に思考・表現し、他者と建設的にコミュニケーションする能力を養う。
D-1:論理的・科学的に思考・表現する能力を養う。
科学の作法、電気電子システム工学研修、卒業研究を通じて、本分野に関連する技術的内容を読解し、論理的・科学的に思考・表現する能力を養う。
D-2:他者と建設的にコミュニケーションする能力を養う。
入門ゼミ、電気電子システム工学研修を通じて、自身の学習・研究の成果を聴衆の前で明確に発表する能力、および他者の意見を的確に理解し建設的にコミュニケーションする能力を養う。
D-3:英語による基礎的なコミュニケーション能力を養う。
技術英語,電気電子システム工学研修を通じて、英語で記述された本分野に関連する専門的な内容を読解する能力、および英語による基礎的なコミュニケーション能力を養う。
E.継続的自主的活動:継続的・自主的に学習し、与えられた環境下で活動を自己管理する能力を養う。
E-1:継続的・自主的に学習する能力を養う。
実験科目のレポート作成および卒業研究を通じて、継続的・自主的に学習する能力を養う。
E-2:与えられた環境下で課題・目的を達成するための活動を自己管理する能力を養う。
実験科目および卒業研究を通じて、課題・目的を達成するための活動を自己管理する能力を養う。
平成16年3月改訂
平成20年4月改訂
平成21年1月補記